NAMBAについて ニセコエリアマウンテンバイク協会
NAMBAのストーリー
NAMBAの存在意義
Allegraとのパートナーシップ
成長の歩み
ニセコのマウンテンバイカー6人が周囲の山々を見渡し、通年のポテンシャルを感じる。ゼロから非営利団体を立ち上げる方法を模索し始める。
NPO法人として正式に設立。創設メンバーが集結。トレイル設計の入札を行い、Allegraが満場一致で選ばれる。倶知安町からツインピークスとなる土地の使用許可を得る。AllegraクルーのCOVIDビザ手続きで初年度の建設期間は短縮されたが、エゾシカとEasy Ryder上部を完成。すべて1m幅の制限の中で、一本の木も伐ることなく建設された。
これまでで最大の建設期間。Allegraがこれまで手がけた中で最速の成長プロジェクトとなる。スポンサー獲得は難しかったが、すべてのトレイルに支援者が見つかった。掘削した場所は開放前に植生を回復させなければならないことを身をもって学ぶ。コミュニティが集まり、ボランティアが橋を架け、サイネージを設置し、手で草の種を蒔いた。9月16日、ツインピークスが一般公開。その夏、北海道で初のSoil Searchingイベントが開催される。クロージング週末、グランヒラフから自社リゾートでの建設について相談を受ける。
グランヒラフでの建設が始まる。新しいトレイルを追加し、既存のカイカンを改修。将来のツインピークスへの接続を見据えた設計。ツインピークスでは、前年から苦戦していた岩場の上部セクションがTaki Techとして完成、パーク初のダブルブラックに。Dirty Damesがオープニングライドで30人以上の女性ライダーを集めてスタート。
Cruise Controlがオープンし、パーク屈指の人気トレイルに。ツインピークス初のジャンプラインと、ホットラップ用の専用クライムトレイルも誕生。Loic Bruniが来訪し、NAMBAおよびNico Vinkとの新プロジェクトについて話し合う。HANAZONOでの建設が始まる。
2026年夏、HANAZONOが開業しネットワークに加わる。グランヒラフは新しいAceゴンドラへ運営を移行し、新たなシングルトラックが導入される。2021年に創設メンバーが描いた、ひとつにつながったニセコのライディングリージョンというビジョンが、現実の地図になりつつあります。
NAMBAについてよくある質問
なぜNAMBAはこの活動をしているのですか？メンバーにどんなメリットがあるのですか？
正直に言うと、始まりは自分たちのためでした。2021年、6人の共同設立者はちゃんと走れる場所が欲しかったのですが、自分たちが求めるトレイルを誰かが造ってくれることはないとわかっていました。その後、子どもが生まれたメンバーもいて、家のすぐ近くにこうしたトレイルがある環境で子どもたちを育てたいと思うようになりました。そして今は、ニセコを世界トップクラスのマウンテンバイクの目的地にできないだろうか、と考えています。お金のためにやってきたことは一度もなく、NAMBAから給与や個人的な報酬を受け取っている理事は一人もいません。
NAMBAで報酬を受け取っている人はいますか？
理事の会社がNAMBAから利益を得ていませんか？
3社がサービスの対価として支払いを受けています。共同設立者のニコルズ・アシュリーが経営するホリデーニセコは、Allegraのトレイル建設クルーの宿泊先を大幅な割引価格で提供しています。監事の吉田聡が創業した司法書士法人ミナカムイはNAMBAの法務を、理事の山田洋が創業したNorth Design株式会社はトレイルのサインを担当しています。3社とも、NAMBAがNPO法人であることから割引価格で引き受けています。すべての取引について利益相反がないことを確認しており、価格を比較できるよう、ほかの会社からの見積もりも歓迎しています。この3名も、ほかの理事と同じくNAMBAから給与は受け取っていません。また、理事が経営・勤務する企業のいくつかはNAMBAのスポンサーでもあります。
資金はどこから来て、何に使われていますか？
NAMBAは2022年以降、1億9,600万円以上を調達しました。約74%が地元の企業やリゾート、11%が自転車・アウトドアブランド、8%が助成金・補助金、7%が寄付やグッズ販売などライダーからの支援です。支出の84%はトレイルの建設、11%はトレイルの維持管理とパークの運営に充てています。マーケティング・イベントは2%、管理費は3%です。年ごとの数字は「NAMBAの実績」ページで公開しています。
ツインピークスはなぜ無料なのですか？費用は誰が負担しているのですか？
NAMBAは正式な非営利団体ですか？
はい。NAMBAは2022年から特定非営利活動法人（NPO法人）として登録されています。すべてのNPO法人と同様に、毎年、事業報告書と決算書類を提出しています。
